成長力不足の大型スーパー
高鑫(サンアート・リテール)傘下の大潤発(RTマート)が盒馬モデルを導入 |
大型(総合)スーパーは厳しい状況に直面している。
2018年、大型スーパーの運営を主力業務とするトップ100企業の売上は平均2.5%増、店舗増加率も3.6%増とそれぞれ増加を記録したが、どちらも100社の平均を下回った。
同時に営業コストが上昇を続けており、従業員の賃金が13%増、賃料が10.6%増など、売上に占めるコストの割合は各業態の中でも高い水準となっている。
オフラインチャネルの衰退とオンラインチャネルの発展に伴い、18年の大型スーパーの坪売上は平均8.0%減少したが、従業員一人当たりの売上は4.9%増加、粗利率も0.5%上昇し21.5%となった。
外資系の大型スーパーは業績が比較的好調で、坪売上は平均4%減少したものの、従業員一人当たりの売上は平均5.5%増で、粗利率は23.2%に達している。
大型スーパーは管理システムの改善や人員削減などにより巻き返しを狙っている。
各社の資本政策に関しては、国際的な小売企業大手も外部からの出資に対して積極的な姿勢を見せている。
台湾系大潤発(RTマート)や仏系オーシャン(欧尚)擁する高鑫零售(サンアート・リテール)はアリババから、また仏系カルフールは騰訊(テンセント)からの出資を受け、独系メトロも外部向けに出資募集の意向を示している。永輝超市(スーパー)は百佳(パークソン)を、また利群もロッテマートを買収。